新型コロナウイルス（SARS-CoV2）感染症の蔓延は臓器移植医療に大きな負の影響を及ぼしてきた。SARS-CoV2の診断法が確立され、治療薬の開発が進み、欧米各国では臓器移植が復調傾向にある。UNOSの報告によると、米国では2021年の臓器移植数はこれまでの最高数を記録した。わが国では臓器提供現場の負担がいまだに大きく、感染流行期には臓器提供の著しい落ち込みが見られている。驚くことに、欧米の一部ではSARS-CoV2陽性ドナーからの臓器提供が行われている。SARS-CoV2感染症の終わりが見通せない中で、わが国のこれからの臓器提供、臓器移植のあり方はどうあるべきか議論を深めたい。

臓器移植後の最大の課題は拒絶反応の抑制である。免疫抑制薬が、大きな進歩を遂げ、現在，細胞性拒絶反応はほぼコントロール可能になっている。しかし、ABO血液型不適合例，再移植例などにみられる、抗体関連性拒絶反応の制御は未だ困難である。究極は移植医療の夢である免疫寛容誘導であろう。本シンポジウムでは、臓器移植後拒絶反応の現在の治療と、今後の方向性について示していただきたい。

移植医療発展のためには、脳死または心停止ドナーからの善意の臓器提供が不可欠である。臓器移植法施行25年が過ぎたが、未だわが国の臓器提供数は、人口100万人当たり1名弱と、先進国で最下位にとどまっている。本シンポジウムでは、行政、日本臓器移植ネットワーク、臓器提供に関わる医師など多方面から、今後のわが国での臓器提供数の増加に向けて、どのような打開策が考えられるのかを示していただきたい。

心停止ドナーからの腎臓摘出は歴史的に、施設や地域ごとの術式や搬送法で実施されてきた。しかし、脳死下では多臓器摘出となり、異なる施設が各臓器の摘出を行うため、標準化が必要であり、すでに日本移植学会では，脳死下多臓器摘出術式をホームページに提示している。さらに，最近ではCOVID-19感染の影響もあり、臓器摘出、搬送の互助制度や臓器の業者による搬送も実施されており、搬送法の標準化も必須である。本シンポジウムでは，現在の日本における脳死下臓器摘出・搬送法の標準化について示していただきたい。

臓器移植と組織移植は、適応、法律、提供の斡旋システム等の違いがあるが、現在は日本移植学会と日本組織移植学会の連携が進んでいる。しかしながら、提供をするドナー及びドナーご家族にとっては、臓器・組織の区別はない。臓器・組織提供には、学会のみならず、行政や斡旋機関、ドナーコーディネーターなどオールジャパンでの取り組みが必要であり、今後臓器提供と組織提供の連携を進めて、融合、一体化が理想である。本シンポジウムでは、臓器提供と組織提供の融合に向けて何が必要かをディスカッションしていただきたい。

移植医療の実現，発展には、看護師の存在が必須であるが，未だ移植に特化した看護の体系化や教育システムは十分ではない。さらに、学問としての移植看護学も確立されていない。本シンポジウムでは、実践としての移植看護のみならず、学問として、看護学における移植看護の確立に向けた道筋を示していただきたい。

臓器移植が一般医療となりつつある現在、移植を受けた患者さんの妊娠・出産は大きな課題である。移植後には免疫抑制薬を始め多くの薬剤の服用、易感染性、移植臓器の機能、手術の影響など多くの特殊な状況が存在し、あきらめてしまうケースも多い。日本移植学会では，2021年10月に「臓器移植後 妊娠・出産ガイドライン2021」を刊行し、移植に関わる臨床医、あるいは産婦人科医が、移植を受けた患者さんの妊娠・出産の診療を行うための指針を示した。本シンポジウムでは，各臓器移植後の妊娠・出産について、ガイドライン執筆者により解説していただく。

臓器や組織の機能不全患者に対する抜本的治療法として移植医療が行われているが、この移植医療には依然として臓器不足、拒絶反応、周術期及び長期の機能低下など様々な未解決問題が存在する。一方で再生医療は、未成熟な領域ではあるものの未来の移植医療を支える可能性をも秘めている。本シンポジウムでは、再生医療を支える基礎医学の進歩とそれらの臨床応用の最前線を臓器横断的に鳥瞰し、移植医療と再生医療は代替的な位置づけなのか補完的に発展するのかといった将来像についても議論したい。

移植医療は不定期な臓器摘出手術～重症臓器不全患者さんの管理、長期経過観察まで労務負荷が高い職種であるといえる。若い医師が移植医療に積極的に参画し、ベテラン医師が燃え尽きないためにも、労務環境の改善が望まれる。移植医療の管轄を行っている医師の多くは、自身の研修医時代に時間外労働という概念はなく、滅私奉公・無休（給）・アルバイト生活でひたすら患者のために労務していた。当時はその「働き方」は愚直だが努力していると評価されたと思うが、現在の「働き方」に合致していない。次世代の若手移植医療者が医療に邁進していけるような労務環境をどのように構築してゆけるか、多方面から忌憚なきご意見を賜りたい。

臓器・組織提供時には、ご家族はこの上ない衝撃と、悲嘆、ストレスの中で、提供に関する決定をしなければならない。家族ケア、家族支援は主に看護師や移植コーディネーターの仕事となっているが、臓器提供のためのケア、支援となってしまう場合もある。最近では重症患者メディエーターとして、救急搬送された患者に中立な立場で寄り添い、グリーフケアを行い、終末期医療の一つの選択肢として、臓器・組織提供があることが望ましいとされる。本シンポジウムでは、提供後のケアも含めた家族ケアの現状と課題について、示していただきたい。

2010年の改正臓器移植法施行以降、わが国のドナーは脳死ドナーがほぼ7割に及んでおり、心停止ドナー数は激減している。心停止ドナーでは、長時間の待機や突然の心停止への対応など、脳死下臓器提供に比較し、マンパワーが必要でストレスも多い。また心停止ドナーからの腎臓摘出などの手技の継承も困難である。本ワークショップでは、今後のわが国の心停止ドナーについて、多方面から課題を上げていただき、解決法を模索していただきたい。

近年は小児ドナーからの臓器提供が増えている。成人ドナーと異なる適応、レシピエント選択、さらには摘出手技や血管縫合技術など様々な留意すべき点が移植臓器毎に考えられる。本ワークショップではそれぞれの臓器移植のエキスパートに、適応から移植手術、術後管理までの様々な小児ドナーからの臓器摘出、小児臓器移植における留意点を述べていただきたい。小児ドナーからの命のリレーと言う難易度の高いミッションを達成するために、それらの知見を臓器横断的に共有する。

移植医療において移植コーディネーターの存在は必要不可欠である。臓器提供・移植件数増加への対応、また、コーディネーターの働き方改革を推進するうえでも提供側・移植側双方のコーディネーターの増員は急務である。しかしながらコーディネーターの業務は多岐にわたり激務なうえ、所属する組織内外の異動もある中で自らのモチベーションを維持しながら後進育成に携わることは困難である。本ワークショップでは、提供側・移植側各臓器のコーディネーターがどのように後進育成を行っているのか、後進育成の課題と解決策をディスカッションしていただきたい。

移植前はその移植適応有無の検討、待機中は移植を見据えた臓器不全への治療があり、そして「移植人生」の始まる移植術後からは、拒絶反応や感染症、薬剤副作用のコントロール、そして各臓器移植特有の移植後合併症の検査、治療があり、これらの管理は生涯にわたる。ここには多職種の医療者が参画するが、移植内科医（Transplant Physician）の存在は重要であり、患者予後に影響してくる。各臓器移植における内科医の役割と重要性について示していただきたい。
また、生体移植におけるドナーの健康管理は提供後に欠かすことはできない。本ワークショップでは、移植内科医育成の工夫について、各臓器移植の立場から具体的な提案をして頂き、討論を通して、近未来における移植内科医育成の具体的方向づけを行いたい。

脳死または心停止ドナーの管理は、提供後の各臓器移植成績に大きく影響する重要な事項である。倫理的問題やわが国特有の状況も存在するが、移植により患者を救う立場として，良好な機能の臓器提供は臓器提供を行う医師およびコーディネーター、摘出・移植する移植医の責務であると考える。各臓器機能を最大限に保護する、ドナー管理について、最新の知見を示していただきたい。

欧米では近年脳死下、心停止下の臓器提供の際に各臓器における独自の機械灌流法(machine perfusion)が広く普及し新たな技術革新が次々に報告されている。特に灌流の際の温度管理や酸素化等の工夫は新しい概念としてhot topicsとして議論されている。本邦においては献腎提供の際 国産の機械灌流法が臨床応用されつつあり、新たに肝を含めた灌流装置が開発され今後の実践応用にむけて期待が高まっている。本ワークショップでは各臓器におけるmachine perfusionの現状を国内外の現状を交えて報告いただくとともに、今後の課題について議論いただく。

2008年のイスタンブール宣言では、生体ドナーによる臓器移植における成功とは、レシピエントとドナーの両方が順調な経過をたどることだと謳っている。しかしながら、 生体腎移植ドナー で言えば、腎提供後の腎機能はCKDstage２～３程度と推定され、まれではあるが、長期的には透析導入例もあり、予後は決して楽観できない。健康であるはずの臓器提供後生体ドナーの経過を、誰が、どこで、どのように診るかの議論が長く行われてきた。今回は外科・内科の立場から、ドナーの健康と、臓器不全になった時の精神ケアや優先臓器提供も含めて検討を重ね、できれば、ドナー診療体制の提言まで議論を進めていただきたい。

Evelorimusは新たなmTOR阻害薬として，すでに臨床応用されている．その使用法については，現行の免疫抑制薬に追加して使用するadd onやMMFの代わりに使用する方法などのプロトコールがある．特にCOVID-19感染状況下では，その役割が大きいものと思われる．本ワークショップでは，COVID-19感染状況下において，感染したレシピエントへの使用法も含めた，本薬剤の役割と投与法について示していただきたい．

わが国の心臓移植の待機期間はすでに4年を超え、今後さらに長期化することが確実視されている。植込み型補助人工心臓デバイスや施設管理能力の向上に伴って長期補助の成績が改善されてはいるものの、このスキームに乗ることができない疾患群や両心補助症例では安定した待機がますます困難になってきている現状を鑑みて、臓器の配分方法の見直しの必要性が提言されてきている。これを実効的に進めるためには、移植待機の長期化が具体的にどのような問題点を起こすのかについて情報共有した上で、配分見直しの優先順位についてコンセンサスを形成しておくことは極めて重要である。

ドナー肺の評価は、提供施設におけるX線写真、CT、気管支鏡所見、血液ガス、そして開胸時の肉眼的所見によって行われるが、近年では、体温の灌流液で体外灌流（Ex Vivo Lung Perfusion）を行なって、同様の指標を用いて再評価する方法が欧米を中心に普及してきている。肺保存については、冷却した保存液で肺血管床をフラッシュする方法が現在なお一般的であるが、保存液の組成、添加物、保存時の温度などに改善の余地がある。これに加え上述の体外灌流を長時間保存に用いようとする試みもある。本シンポジウムでは、肺グラフトの評価法と肺保存法の現状と展望についてディスカッションしていただきたい。

肝移植手術は消化管外科・肝胆膵外科・血管外科・マイクロサージェリーなどの高度な手技が必要な手術である。さらに肝移植患者では血管走行異常・門脈圧亢進症などにより、より高度な手技が必要な症例に遭遇する。肝移植における極北の手術とそのコツについても触れていただき、どのように手術を乗り越えていったのか、会場に集まる聴衆にヒントを授けていただきたい。

新規手術器具の開発、改善、あるいは手技の工夫により、手術手技は日進月歩である。膵臓移植においても脳死ドナーからの膵採取手術、レシピエント移植手術においても施設毎の工夫、改善がみられる。本シンポジウムにおいては、膵臓移植の手術手技にフォーカスし、各施設の工夫を是非紹介していただきたい。また、それらの手技を行うきっかけとなったトラブルの経験や、手技を改善したことによって得られたアウトカムなども論じていただけることを期待する。

2020年4月から膵島移植が保険収載された。膵臓移植と膵島移植は同じ1型糖尿病患者に対する移植医療であるが、それぞれ適応判定などが異なっている。それぞれの移植医療が適応となる1型糖尿病患者に違いはあるのか？近い将来、膵・膵島移植の適応判定は統一化されるのか？など、膵島移植が保険収載された今、改めて論じていただきたい。ここでは、内科的、外科的、さらにはコーディネーターからの視点など、様々な立場から膵・膵島移植の適応について再考する。

末期腎不全の治療選択として、血液透析、腹膜透析、腎移植があるが，わが国では95%が血液透析である。今後、腎移植、腹膜透析を推進するべく、（一社）日本腎代替療法医療専門職推進協会が創設され、腎代替療法専門指導士の認定が開始された。現在は医師の他，慢性腎臓病療養指導看護師、透析看護認定看護師・腎不全看護認定看護師、認定レシピエント移植コーディネーターなどにより、腎代替療法について説明されている。現在の腎代替療法の現状と今後の腎代替療法専門指導士への期待についてディスカッションしていただきたい。

わが国の心臓移植は遠隔期生存率が優れており10年以上の長期生存者が増加している。それに伴い、移植心冠動脈病変（CAV）の予防・診断・治療の重要性が高まっている。わが国ではCAVの予防や病変進行抑制に有効であると考えられているエベロリムスが多くの症例において導入されている。エベロリムスは本当にCAVの予防あるいは病勢抑制に有効なのであろうか。さらには、糖尿病・高血圧の管理や脂質コントロールはCAVの進行抑制に有効なのであろうか。また、CAVのモニタリングのモダリティとしては何が優れているのか。各施設の経験に基づいて、わが国のエビデンスにつながるような発表を期待したい。

日本の肺移植の成績は5年生存率70％以上と、世界の平均、50-60%と比べて良好である。しかし、慢性期にはしばしば慢性移植肺機能不全 (CLAD)や難治性感染症を経験する。さらなる長期予後向上のためには、これらの克服が不可欠とされる。本ワークショップでは、各施設の現在の取り組み、今後期待される新たな予防、モニタリング、診断、治療戦略について討議していただきたい。

肝癌に対する肝移植では、「ミラノ基準内もしくは5-5-500 基準内」（Japan基準）が脳死および生体肝移植の選択・適応基準として変更された。これにより、受容し得る再発率・生存率を保ちつつ適応患者を最大限に拡大することが期待されている。一方で、20年前から蓄積されたデータベースの解析から導かれた適応基準が、マルチキナーゼ阻害薬や免疫チェックポイント阻害薬の登場によって治療オプションが多様化した現状に合うか否かの懸念がある。本ワークショップでは、Japan基準の妥当性と再発予測における各種バイオマーカーの有用性について検証し、討論して頂きたい。

内因性インスリン分泌が著しく低下し血糖管理が困難なインスリン依存性糖尿病患者に対して、すでに保険診療として実施されてきた膵臓移植に加え、2020年4月から新たに膵島移植が保険収載された。その結果、本邦において、今後膵島移植の実施件数が増加することが期待されている。一方で、膵島移植の免疫抑制療法に対する公的支援が乏しい上、生命予後改善効果についてはいまだにエビデンスも少なく、また、膵臓移植との棲み分けをどのように行うかなど、今後の課題も多い。本ワークショップでは、外科と内科の両側面から、膵島移植の現状と課題についてディスカッションしたい。

移植腎生検による病理診断はプロトコールバイオプシーに加え、移植腎機能の推移によりエピソードバイオプシーが実施され治療指針として確立された評価法である。国際基準としてのBanff分類が周知され、時代とともに改定と変遷が加えられてきた。従来の病理診断に加えて分子生物学的手法を取り入れた新しい評価法が導入されつつある。本ワークショップでは移植腎病理診断の最近の進歩と臨床との懸け橋について議論いただく。

腎移植医療において、移植後の貧血は重要な課題である。わが国では世界に先駆けて HIF-PH 阻害薬が透析患者の腎性貧血の治療薬として2019年11月に発売され、現在数種類の薬剤が使用可能である。内服薬であり、腎移植後の貧血に有効であると考えられるが、消化器症状などの副作用に加え、血栓症や悪性腫瘍などの発症も危惧されている。腎移植後のHIF-PH阻害薬の適正使用のレジメや有効性について、各施設からの使用経験等を報告していただきたい。

腎移植患者は、CKD保存期から、末期腎不全、腎代替療法選択を経て、腎移植周術期、移植後維持期へと移行する。そして、腎移植後維持期に到達した腎移植レシピエントはCKDstage２～３程度の腎機能であり、継続したCKD管理が重要である。これらの病期を通じ、CKD全期を網羅した看護が必要と考えられる。しかしながら、現状ではこれらのトータルケアが行われているとは言えず様々な課題が山積されている。本ワークショップではCKDトータルケアとしての腎移植看護のあり方について、各専門職の立場から現状と今後の課題・方向性について示していただきたい。

本邦では肝小腸同時移植が困難であるため、小腸移植は腸管不全関連肝障害（IFALD）が進行する前に、単独小腸移植を行うことが基本となっている。しかし、肝障害が進行している症例においては、肝移植も実施しなければ救命することができない。そのため、小腸移植に先行、もしくは続いて肝移植を実施する異時性肝小腸移植が実施されている。このワークショップにおいては、異時性肝小腸移植の症例を提示して、問題点、解決法を模索する。また、肝移植、もしくは小腸移植を先行したのちに異時性肝小腸移植に至らなかった例、また肝移植を避けるための努力、そして肝小腸同時移植に向けての努力についても広く議論したい。